2009年12月30日水曜日

ブログに載せようと撮り貯めた写真があったので
まとめてアップしました。

蕎麦
伊奈町 さいとう
10割蕎麦もある、ランチの鴨ロース丼セットが美味。






上尾市 たねや

料亭を思わせるアプローチ、庭も素晴らしいお蕎麦屋さんです。






川島町 琴正庵
蕎麦屋さんとは判らない佇まいが好きです
上尾から割と近いんですが、ここにいる時間は休まります。


大盛りに天ぷら3個です、大満足です。






上尾市 東蔵
上尾の地酒 「文楽」のいただける蕎麦屋さん、文楽本社ビル1Fです。
酒のつまみも沢山ありますが、やはり蕎麦が旨い!!









うどん

桶川市 大木うどん
つるつると、のど越しを楽しむうどんではないのです、ひたすら噛むうどんです、店内ではうどんをすする音が聞こえません。消化には良いんだろうな。
太くて固いうどん、怖いもの見たさの方はどうぞ、でもファンは多いみたいです。


極太肉うどん 


                          
細麺カレーうどん 


                       
スタンダードなもり細うどん 
 いずれも写真からは 
すすり込めない「固さ」は表現できません
ちなみに、私一人で三食いただいたわけではございません。



2009年12月22日火曜日

地盤調査と地盤改良

今年10月に「住宅瑕疵担保履行法」が施行されてから、新築工事の場合、当たり前に地盤調査が行われる。

私たち工務店は従来は地盤から上の建物を造るのが仕事で、地面に関しては調査会社・地盤補強会社を専門家と信じてお任せしていたという事実があります。

しかしここ数年地盤調査・地盤補強に関して疑問に思うことがありました、

まずは地盤調査に関して、

私の住んでいる土地は、関東ローム層の良好な地盤であるが、地盤調査を行うと何らかの地盤改良が必要ですとコメントが入る、つまり何らかの地盤改良を行わないと瑕疵担保の強制保険も受けられないということです。

そこで注目したのが地盤の調査方法、一般的に行われているスエーデンサンディング(SS方式)方法では地中の障害物等に反応してしまい、要地盤補強の結論が出る事が多い。

地盤補強の可能性が大きい場合はSS方式で調査する場合が多いが、そうでない場合、どう考えても台地の安定していそうな場合は表面波探査方式で調査を行うこととした。

実際にSS方式と両方調査を行った結果は予想通り、地盤改良が不要というケースが3物件続いた。

次に地盤改良は何がいいか?

表面波探査方法で調査すると振動ローラーなどを使い従来よりさらに入念な地盤の締め固めが提案されるが、

それではNGな場合

1.セメント柱系状改良杭を施工する。
2.鋼管杭を施工する。 
3.表面の深さ1mくらいまでの土ををセメント系薬剤と撹拌して固くする。

以上3つの方法が今まで一般的に行われていた地盤改良工法でした。各工法ともそれぞれ長所短所がありました。

最近では、地盤改良材による「六価クロム」の発ガンリスク、地中に埋設物を入れることによる資産低下などの問題が考えられるようになりました。

地盤上の建物は安全・健康な建物を造っているが、地盤下はこれで良いのかという疑問が起きました。

昔から土木工事では使用されている基礎工法として砂杭・砕石地業というのがあります。

これは単純に砂や砕石(岩石を砕いた砂利)を地中に締め固めながら柱状にする工法です、100%自然素材の地盤改良工法が最近、HySPEED工法という100%天然砕石を使った地盤補強の方法に出会いました。

早速、桶川市のT邸で採用し、施工の確実性・材料に対しての安全性の確認ができました。



今後、地盤改良が必要な案件では、砕石を使った杭をお薦めしていきたいと思っています。

また最近、建設技術審査証明の認定取得が出来たようで、役所の工事や木造住宅以外の基礎工事にも普及していくと思われます。

2009年12月19日土曜日

住宅資金の贈与税非課税枠、1500万円に拡大決まる

政府税制調査会は18日の全体会合で、住宅取得資金(新築・増改築共)の際に親や祖父母からの資金援助にかかる贈与税非課税現行500万円から2010年贈与分1500万円11年は1000万円に拡大することを決めた。いずれも2000万円以下の所得制限を設けた上で11年末までの時限措置として実施する。若年世代の住宅取得促進を通じた景気刺激が狙いで、22日に決定を予定する。
また、地方税では、一般住宅の新築時に3年間固定資産税を減税する措置について、条件付きで2年間の期限延長も決めた。

2009年12月10日木曜日

住宅関連経済対策予算が決まったようです。

12月8日に政府は、2009年度の第2次補正予算に盛り込む総額7.2兆円の経済対策を決定した。


注目すべきは2点、エコポイント制度フラット35の金利優遇だ。

1.住宅のエコポイント制度の創設に1000億円、エネルギー性能が高い新築一戸建て住宅の購入には定額で30万円相当のポイントを与えるなどして、省エネ住宅の新築やリフォームを後押し、住宅市場を活性化する狙い。対象は平成21年度第2次補正予算が成立した後に工事が完了し引き渡された住宅が対象。新築住宅は着工の手控えを避けるため、来年1月1日から1年間に工事に入った物件とする。

2.住宅金融支援機構による長期固定住宅ローン フラット35S(優良住宅取得支援制度)の固定金利引き下げ幅を現行の0.3から1.0に拡大します。これに4000億

で、トータル5000億円の補正予算が組まれた。

また注目すべきは、中古住宅のリフォームでは、窓を二重サッシや複層ガラスに交換したり、外壁や天井、床に断熱材を取り付ける工事を対象にする。窓のポイントは大きさなどによって異なるが、1カ所平均1万5千円相当などと想定している。


2009.12.22 長期優良住宅普及促進事業・実施支援室よりハガキが届きました
内容は、長期優良の補助金と住宅板エコポイントの併用は出来ませんよとの告知ハガキでした。
もし併用して申請した場合の取り消しなどの厳しいお達しでした。